社名 | 有限会社ウチヤマ地質工業 |
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代表 | 内山 剛 |
本社 | 〒178-0061 東京都練馬区大泉学園町4丁目13番地14号 TEL:03-5935-9047/FAX:03-5935-9048 |
名古屋支店 | 〒485-0069 愛知県小牧市藤島町梵天110番地148 |
従業員数 | 13名 |
業種 | ボーリング調査 地質調査業(一般建築、公共工事、土壌汚染) |
主要取引先 | 株式会社サンケイビル、住友商事株式会社、株式会社アーネストワン、東建コーポレーション株式会社、株式会社Plan C、株式会社本久 他 |
所属団体 | 一般社団法人掘師会(ボーリング技術研究団体) |
弊社は地質調査を専門に行う会社です。地質調査は、地中深く土地の状態を確認するための調査のことをいいます。地質、土質、地下水の質や量を確認し、土地の状態を明らかにするものです。そのなかでも、建物を建てるために行う地質調査は一般的に「地盤調査」と呼ばれ、建築物を支える強度をチェックするものです。
地質調査のなかでも、高度なノウハウや技術を必要とするボーリング調査を得意としています。鉱山の埋蔵量調査は、日本だけでなく海外からの引き合いも多くなっています。地盤調査はビル等の建築物に限らずダム・トンネル・治山事業等、特殊なボーリング調査を行っています。
東京本社に、地質調査のための車両やボーリング機器を取りそろえ、機動的な対応を実現しています。地質科学部で地質を専門的に学んだスタッフ、地質調査技師資格を有するスタッフ、特殊な環境でのボーリング調査に長けたスタッフ、プロフェッショナルの集まりです。最新の技術を取り入れるべく、積極的に社内勉強会を開催し、その能力を高めています。
土地を知り、その土地を有効活用するため、地質調査は大きな役割を担っています。私たちは、地質調査を誇りとし、地質調査を通して社会貢献してまいります。縁があって西アフリカのギニア共和国へも進出しています。
国連が提唱するSDGsに賛同し、私たちの国内外の活動を通して、持続的な社会の実現に努めていきます。
【私達の使命「技術が探る真理」】
私たちはボーリング調査技術を磨き、地中の状態を解明し、地球の真理に迫ります。地盤リスクの評価や構造物設計の支援を通じて建設やインフラ整備に貢献し、さらに資源開発やエネルギー政策の実現にも寄与します。
【行動指針「解明による超克」】
私たちは、事実に基づき問題の本質を解明し、全力で解決に挑む。この精神が私たちの原動力です。
【安全指針「Safety is money」】
安全は全ての基本であり、損なわれれば大きな損失を招く。「Safety is money」を合言葉に安全を徹底します。
1998年 5月 | 愛知県小牧市に設立 |
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2013年 9月 | 神奈川県厚木市に本社移転 |
2017年 5月 | 東京都練馬区に本社移転 |
本社内に車両及びボーリング設備を取りそろえ、様々な現場に対応できる体制を整備しております。
ボーリングをするためのノウハウが詰まった設備をコンパクトに移動できます。急な調査内容変更に対応できるよう、各種試験機器を取り揃えています。
土地の状態によって、地中深く掘るために使用するサンプラー(特殊な刃先で掘り進める菅)、サンプラー接続するロッド(管)は異なります。ボーリングが難しい現場にも対応できるよう、特殊なサンプラーやロッドを保有しています。設備やロッドはロッドメーカーと共同開発を行っています。
電気検層は、地中に差し込んだロッド内に電極を吊り下げ、各地層の地盤の電気抵抗を算出する測定技術です。例えば、井戸を掘削する場合、どの地層から水を引いてくるかがポイントになり、電気検層は水を引いてくる地層を特定するために有効な手法です。電気検層は地下水の計測だけではなく、石油や温泉の掘削にあたっても必要不可欠な手法と位置づけられています。
平板載荷試験は、地盤に荷重をかけて地盤の強度を測定する試験方法です。具体的には、直径30cmの板に荷重をかけ、どれだけ地盤が沈むかを測定し、沈下量、支持力、反力係数等を効率的に得ることができます。
オートLLT「水圧制御方式を採用した全自動(試験と測定)の孔内水平載荷試験装置」の導入とともに、スタッフのスキルを高め、高精度な測定を可能にしています。
現場の進捗を把握できるよう、スケジュールをネットワーク上で共有しています。パソコンを携帯し、全社員が現場で解析作業を行える体制を構築しています。
地質調査技師としてキャリアを積んだスタッフが土質標本を適切に管理し、クライアントのご要望に応えています。
現場の特殊事例等について、安全かつ効率的に行えるよう、社内勉強会を開催しています。スタッフ一人一人が講師を務め、「個人の勘」を「会社のノウハウ」へと変え、全社員の技術力を高めています。
ボーリング業務にとって、定期的な安全講習は欠かせません。例えば、フルハーネス社内講習会を開催し、最新のフルハーネスの構造を理解し、装着訓練を行っています。